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自己点検?評価の対象期間: 平成26年 04月 01日 ~ 平成27年 03月 31日

石川 真 (准教授)
<教育活動>
授業
  【観点1】教育方法及び成績評価面での取り組み
教育方法においては,すべての担当授業において指定のテキストがないため,毎回資料を作成した。基本的に,パワーポイントによるスライドで作成し,学生にpdfの形式,もしくは紙媒体で配布した。また,そのスライドを用いて授業を行った。また,講義支援システムや新たに導入されているGoogleClassroomを活かし,掲示板やコメント欄を用いて特定のテーマについて意見や感想を述べさせるなど,授業時間外においても学習活動が持続できるような工夫をした。すべての授業において,現場での実践を意識させ,具体的事例などを交えながら講義を行った。さらに,講義内容を踏まえた「協働学習」を積極的に取り入れ,考える力,協調性などの力を高める取り組みを行った。大学院の授業では,ディスカッションの時間を多く取り入れ,現職院生と免P生が同じテーマで意見交換できるような時間を設け,講義の内容を授業時間中により理解を深められるような工夫をした。  成績評価については,1回目の授業時に評価の説明を行い,基本的にその基準で実施したが,レポートの提出回数が異なるなどした場合は,適宜その都度説明し,受講者と共通理解を図った。レポートは,問題に対して論理的に意見が述べられるかなど,思考的な側面に特に注意を払いながら評価を行った。 

  【観点2】教育の達成状況
すべての授業において,シラバスに記載された目標は達成できたと考えられる。特に,レベルの高いものについては,個別指導をすることによって,受講者の理解が高められることから,少人数での授業においては,比較的レベルの高い内容が達成できたと考えられる。教育情報科学概論については,他の授業と異なり大人数のため,きめ細かな教育を行うことはできなかった。しかし,実践場面を紹介するなど,1年生(前期科目)の内容として具体的でわかりやすいものとしたことで,一定の目標は達成されたと考えられる。実践場面分析演習では,授業分析において不可欠な統計解析の基本について,実習を通して理解を深めさせ,現場で活かせる基礎力を身につけさせる一定の目標が達成できたと考えられる。 

研究指導
  【観点1】学部
学部におけるゼミ生は所属なし。 

  【観点2】大学院(修士課程、専門職学位課程、博士課程)
関連する論文誌を中心に情報収集させた上で,問題の所在を明らかとし,理論的枠組みに沿った教員向けの研修実践のための計画について指導を行った。次年度に向けた予備的な研修実践の取り組みについて検討し,データ収集,分析等の指導を行った。 

特色ある点及び今後の検討課題等
  • 実践,現場での活動と,授業で取り上げている内容がどのように関係しているのかを説明し,実践場面で意義のあるものと理解できるように取り組んでいることが特色である。また,講義支援システム,GoogleClassroomや,各種メディアを積極的に活用し,学習内容の理解を深めさせたりする工夫をしている。また,協働学習も適宜取り入れ,受講者が「聞くだけ」という状況にならないようにした。そのことにより,自ら考える機会を増やし,他者との考え方の違いに気付かせたり,協調性を高めさせる等の副次的な側面についての育成にも取り組んだ。  授業評価などでは必ずしもすべての項目において良好ではない点もある。授業の初期の段階から匿名のアンケートで意見を聞き取る工夫はしているものの,なかなか受講者からのホンネを聞き出すことは難しい。できる限り,問題点を明らかにすると同時に,より一層わかりやすい授業とする取り組みを検討していく必要があると考えられる。


<研究活動>
研究成果の発表状況
論】(1)  平成27年 03月: ネット上のコミュニティへの関与の違いが他者とのつながり方に及ぼす影響,上越教育大学研究紀要,34巻, pp.25-33
発】(1)  平成26年 07月 ネットコミュニティへの関与の違いに着目した他者とのつながりの傾向,日本社会心理学会第55回大会,
学会活動への参加状況
(1)  平成26年 12月 13日: ~ 平成26年 12月 13日: 日本教育心理学会2014年度公開シンポジウム,
(2)  平成26年 07月 26日: ~ 平成26年 07月 27日: 日本社会心理学会第55回大会,

◎特色?強調点等
  • 「青少年のネットワーク環境における社会的なつながりの認識に関する基礎的研究」においては,ネットワーク上のコミュニケーション行動の他者とのつながりについて調査,実験等を通してその傾向を探ることを目的としている。本研究で明らかとされた点は,近年関心の高い情報モラル教育の指導方法へ大いに寄与すると考えられる。とりわけ,理論的背景に基づかない,経験則で取り組みがなされている傾向の強い情報モラル教育の指導に対し,実際のネットワーク上の行動について分析し,他者との関わりにおける問題を引き起こしやすい要因等を明らかにしていくことは,教育実践においては非常に有用である。また,情報社会の進展や諸問題の現状を踏まえれば,本研究の成果はさまざまな分野に寄与するものである。その成果の一部については,本学の研究紀要および国内学会発表(ポスター発表)により公表した。